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かかりつけ医の慢性腎臓病（CKD） 診療の現状と課題 ［学術論文］
かかりつけ医のCKD診療（栄養・運動指導，投薬）の現状と課題を自治医科大学卒業医師へのアンケート調査により検討した。その結果，CKDへの栄養指導は広く浸透していたが，運動指導は浸透していなかった。投薬では，降圧薬は高頻度，スタチン，抗血小板薬，エリスロポエチン，球形吸着炭（クレメジン1397904493）は中頻度，ビタミンD，炭酸水素ナトリウムは低頻度に処方されていた。
1. かかりつけ医による適切な診療はCKDの予後に重要
慢性腎臓病（chronic kidney disease：CKD）とは腎臓の障害（尿，画像診断，血液，病理の異常），もしくは糸球体濾過量（glomerular filtration rate：GFR）が60mL／分／1.73m2未満の腎機能低下のいずれか，または両方が3カ月以上持続するものである。CKDの重症度は原因，腎機能（GFR），尿蛋白（アルブミン尿）による分類で評価する。CKDは透析や腎移植が必要となる末期腎不全へ進行するだけでなく，心血管疾患発症の危険因子であり，糖尿病や脂質異常症などの生活習慣病とも密接に連関している1）。
CKDの患者数は世界的に増加しており，わが国でも成人人口の13％（1330万人）に達すると推定されている1）。このように，非常に多数のCKD患者を腎臓病専門医のみで診療することは不可能であり，プライマリケアの第一線で活躍している，かかりつけ医（家庭医，general practitioner）による適切なCKD診療がその予後にきわめて重要である。
筆者らは，かかりつけ医のCKD診療を検討するため，自治医科大学（以下，自治医大）卒業医師へCKD診療に関するアンケート調査を行った。本稿ではその結果から明らかになった，かかりつけ医のCKD診療の現状と課題について述べる。
2. 自治医大卒業医師へのアンケートからCKDかかりつけ医を抽出
自治医大卒業医師は全国に広く勤務している。また，地域医療に従事する義務年限があり，義務年限終了後も多くの医師が様々な専門性を持ちながら，かかりつけ医としてCKD診療を含む日常診療に従事していることから，本研究の対象とした。研究方法は自治医大を1978〜2012年の間に卒業した3310名の医師に，CKD診療（栄養・運動指導，投薬）および自身の年齢，専門科，勤務場所（透析センターの有無を含む），運動習慣などについて郵送によるアンケート調査を2012年に実施し，その結果を解析した。
対象とした3310名中933名（28.2％）から回答が得られた。解析可能であった896名のうち581名（64.8％）の医師がCKD診療をしていた。本研究ではこの581名の医師をCKD診療かかりつけ医（以下，かかりつけ医）として解析を行った。
3. かかりつけ医は保存期CKDを多く診察している
かかりつけ医の年齢分布は24歳以上30歳未満55名（9.5％），30歳以上40歳未満189名（32.5％），40歳以上50歳未満175名（30.1％），50歳以上60歳未満154名（26.5％），60歳以上8名（1.4％）であった。
専門科は内科350名（60.2％），外科48名（8.3％），総合診療科145名（25.0％），小児科12名（2.1％），その他26名（4.5％）で，内科が最も多かった。
勤務場所は大学病院51名（8.8％），総合病院89名（15.3％），一般病院187名（32.2％），診療所239名（41.1％），その他（療養型病床含む）15名（2.6％）で診療所，一般病院が多かった。勤務場所に透析センターが“ある”228名（39.2％），“ない”353名（60.8％）で，透析センターのない医療機関に勤務しているかかりつけ医が多く，透析患者ではない保存期CKD患者を多く診察していることが示唆された。
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