私は福島で生まれ育ち、福島県立医大附属病院に就職した、福島を愛する住民の一人である。福島には「イカにんじん」という、細切りのスルメとにんじんを、しょうゆ、酒、砂糖、みりんなどで漬け込んだ、私の大好きな冬の名物がある。また、福島の銘菓「ままどおる」を電子レンジで少し温めて、冷たい牛乳と一緒に食べるのも大好きである。
福島の食文化をこよなく愛する私が、今回は診療放射線技師の視点から、福島における放射線に関する課題をレポートしたい。

2011年3月、緊急被ばく医療を経験

福島県立医大附属病院は県内唯一の2次被ばく医療機関である。2001年に「除染棟」として落成した被ばく医療施設を有し、放射能汚染傷病者が発生した場合には放射性物質の除染を行いながら診療を実施することになっていた。しかし、実際の除染棟は訓練でしか使用されることが無く、必要最低限の機器しか置いていない無人の建物であった。
2011年3月11日の東日本大震災の発生後、12日午前にテレビ報道で福島第一原発の危機的状況を知った。しかし、当院は約60km離れているため影響はないだろうと思い、私は地震の負傷者のレントゲン撮影をしていた。ところが、同日22時頃、第一原発周辺の住民が放射性物質による体表面汚染を測定してほしいと来院した。私は「汚染なんてないだろう」と思いながらGMサーベイメーターで測定したところ、スクリーニングレベルを超える値が計測された。原発事故による環境への放射性物質の拡散が身近になったと感じた瞬間であった。
13日には、第一原発から汚染傷病者が搬送されることが予想されたため、除染棟内初療室の養生（ビニールシート等で床や資機材を覆う作業）、放射線計測機器や防護服の準備などを放射線部の技師が総出で行った（図1・2）。
そして14日、3号機の水素爆発により頸部を傷めた負傷者が到着し、私も体表面汚染測定や除染作業に参加した。訓練とは異なり実際の緊急被ばく医療は非常に手際が悪く、傷病者に苦労をかけたと今にして思う。15日にも3名の傷病者が原発から搬送されてきた。16日からは長崎大、日本原子力研究開発機構と自衛隊が合流し、汚染傷病者の受け入れ態勢が手厚くなった。彼らのサポートがなかったら、緊急被ばく医療はうまく機能しなかったに違いない。
緊急被ばく医療を経験して感じるのは、除染棟落成から10年間、当院の緊急被ばく医療は、研修会はあったものの、今回の原発事故に対しては人材の育成ができていなかったということだ。幸い、放射線測定機器（GMサーベイメーターやNaI〔Tl〕シンチレーションカウンタ、ホールボディカウンタ〔WBC〕など）は診療放射線技師が毎月動作点検を実施しており、事故時にも問題なく使用できた。しかし施設や機器があっても、人材がいなければ緊急被ばく医療の実践が困難であることを体感した。医師のみならず、看護師・診療放射線技師などの緊急被ばく医療を担う人材の育成は、喫緊の課題である。

WBCによる内部被ばく検査の課題

原発事故から3年が経過した現在、住民の内部被ばく線量の推計のためにWBC検査が実施され、自治体ごとにデータが公表されている。WBCは体内に存在する微量な放射性物質の核種の種類と量（Bq）を測定する。検出された個々のガンマ線のエネルギーレベル（横軸）と量（縦軸）を図3に示す。固有のγ線エネルギーレベルを持つ放射性核種について、曲線（スペクトル）のピーク位置から核種の種類を、そして、ピークの大きさから量を推定することができる。図3は原発事故前（11年2月）と原発事故後（同年4月）の環境中の放射性物質のスペクトルである。事故直後は、原発由来の放射性物質¹³¹I、¹³⁴Cs、¹³⁷Csが確認できる。
WBCは現在県内に50台以上あるが、その管理が課題となる。医療機器ではないため、特別な資格がなくても操作でき、測定結果が誤っていても、気づかないまま対象者へ伝えられる可能性がある。
福島第一原発事故では、¹³⁴Csと¹³⁷Csは約1：1で大気中に放出されたにも関わらず、3年経過した今になって、物理的半減期が30年の¹³⁷Csよりも、物理的半減期が2年の¹³⁴Csが多く検出されるという報告を目にしたことがあった。原因調査を行った結果、自然放射性核種の²¹⁴Biの放出エネルギー（609keV）と¹³⁴Csの放出エネルギー（605keV）のピークが近く、検出曲線状で1つのピークとして検出されたためと考えられた（図4の600keV付近の²¹⁴Biと¹³⁴Csが1つのピークとして現れる現象）。
もちろん、このような例はごく一部で、WBC検査結果の多くは正確に違いない。重要なのは検出された生データを、知識のある者が必ずチェックするシステムであるが、担保されているとは言いがたい。住民の内部被ばく線量を正確に測るためには、WBC検査における精度管理のガイドライン作成や、精度維持の人材育成が今後の課題である。

放射線の不安は医療の現場にも

「胸部レントゲン写真の線量はいくらですか？」。原発事故以降、患者さんから医療放射線の被ばく線量の質問を受ける機会が増えた。シーベルト（Sv）、ベクレル（Bq）などの放射線単位のみならず、ミリ（m）やマイクロ（μ）などの接頭語まで使った質問を受けるようになったのは驚きだった。
我々は被ばく線量の人体影響について、胸部レントゲン写真で約0.06mSv、腹部CT検査で約20 mSvなど、Svという単位に基づいて説明している（表）¹⁾。読者の皆様は、患者さんから検査機器の被ばく線量を聞かれた時にお答えできるだろうか？　
今後医療従事者は、検査の必要性と被ばく線量を説明し、医療被ばくの不安を和らげる努力が一層求められるだろう。具体的に線量を知りたい場合には、診療放射線技師に相談していただければ幸いである。
診療放射線技師は、患者さん1人1人の体厚や性別、年齢、所見などを考慮し、必要最低限の線量で検査するよう常に心がけている。今やレントゲン撮影はCR（Computed Radiography）装置からDR（Digital Radiography）装置へ変わりつつあり²⁾、装置の進歩により医療放射線の線量低下が望める。CT装置も検出器の改良による線量低減が期待できる。医療被ばくの低減には、医療機器の開発から撮影技術まで多くの人材が関わっており、今後も発展の可能性が高い分野である。

世界へ福島の情報を発信する

原発事故直後、住民の汚染スクリーニングが約200カ所で実施されたが³⁾、住民は表面汚染スクリーニングを受けなければ避難所へ入ることができず、雪の舞う寒い屋外で待たされるケースがあった。そこで我々は、そのようなことを繰り返さないために放射線災害時の住民の表面汚染スクリーニングをスムーズに行う方法を検討した⁴⁾。結論として、片手、片足のスクリーニングで全身の放射能汚染を推定できる可能性を示した。福島第一原発事故の教訓は、今後世界で起こりうる放射線災害の対策に反映すべき重要な情報である。

人材育成が今後の課題

原発事故に起因する問題は、人材育成という共通の課題を浮き彫りにした。福島の復興には施設や機器の整備に大きな投資が必要であるが、将来を担う人材育成、言い換えれば、教育や研究に代表される人への投資も一層必要なのではないか？何故ならこれらは最終的に、住民や患者さんの放射線に対する不安を和らげる最大限の効果につながると考えるからである。

●文 献
1） 日本放射線技術学会　放射線防護分科会：図解放射線防護ミニマム基礎知識. 放射線医療技術学叢書(31), 日本放射線技術学会出版委員会, 2012, p84.
2） 浅田恭生, 他：日本放射線技術学会雑誌. 2012;68: 1261-68. 
3） Kondo H, et al:Health Physics. 2013;105:11-20. 
4） Ohba T, et al:Health Physics. 2014;107:10-17.

福島県立医科大学放射線健康管理学講座　大葉 隆（おおば　たかし）

●2006年東北大学大学院医学系研究科医科学修士課程卒。福島県立医大附属病院の診療放射線技師（9年目）として勤務しながら、2012年より同大学医学研究科博士課程に在学中。放射線災害における公衆の放射線防護を研究。