2016年度診療報酬改定から試行導入される医薬品・医療機器の費用対効果評価の対象品目が決定した。費用対効果評価は、高額な医薬品・医療機器が増加していることから保険適用や薬価収載に際し、費用対効果を考慮する必要があるとして、政府の『経済財政運営と改革の基本方針2015』で16年度改定における試行導入が明示された。
中央社会保険医療協議会総会が4月27日に了承した医薬品の対象品目は表の通り。16年度改定で新設された「特例拡大再算定」の対象となった「ソバルディ錠」「ハーボニー配合錠」に加え、適応拡大による大幅な市場拡大が予想される「オプジーボ点滴静注」など計7品目について、費用対効果評価専門組織で総合的評価が行われる。医療機器の対象は5品目。
対象品目については、通常の市場拡大再算定を用いた上で、費用対効果評価の結果に基づき価格調整が行われ、新薬価が算定されることになる。