□前立腺肥大症や神経因性膀胱など何らかの要因で自排尿ができない場合,もしくは自排尿できても残尿量が多い場合に適応となる。
□尿道留置カテーテル法に比べ尿路感染や尿道損傷などの尿路合併症が少なく,カテーテル留置が必要な症例では一度検討に値する。
□自排尿ができない,もしくは残尿量が多い場合に適応となる。残尿が多いとそれによる尿路感染および尿路結石の発症,尿腎機能の増悪などの有害事象が発生する可能性がある。残尿量の評価には経腹的超音波による測定が簡便で,繰り返し行うことも容易である。
□自己導尿を行う場合,1回導尿量が400~500mLを超えないよう調整する必要がある。そのため,決められた回数や時間で導尿することが困難な症例,坐位のバランスが取れない,または手指や上肢の障害でカテーテルの挿入が困難な症例では適応とならない。
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