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【識者の眼】「ワクチンの有害事象と副反応を区別した正確な報道を」小倉和也
No.5060 (2021年04月17日発行) P.59
小倉和也 （NPO在宅ケアを支える診療所・市民全国ネットワーク会長、医療法人はちのへファミリークリニック理事長）
登録日： 2021-04-01
最終更新日： 2021-04-01
- コーナー： OPINION
- 医療界を読み解く［識者の眼］
新型コロナワクチンの副反応の情報について懸念を抱いている。連日のように接種後の有害事象について報告されているが、有害事象と副反応、アナフィラキシーの概念の整理や情報発信の基準がないまま報道されることにより、国民が判断するための正確な知識ではなく、ネガティヴな印象だけが植え付けられる結果となっているからだ。
まず、ワクチン接種後に発生した事象について因果関係の有無に関わらず報告される有害事象と、因果関係が考えられる副反応について区別する必要がある。報告は迅速に行うとしても、報道については慎重に時期を検討し、十分な説明と合わせ、どちらとして報道しているかを明確に示す必要があるだろう。
また、副反応の中でも、免疫がつく過程で必要な反応として起きる反応源性（Rectogenicity）と呼ばれるものと、それ以外の強い反応を区別することが望ましい。前者はさらに接種部位の腫脹、疼痛、熱感、硬結などの局所反応と、全身反応としての微熱、倦怠感などに分けられるが、筋力トレーニング後の筋肉痛やBCG後の接種部の一時的な腫れと同じように、これを経て免疫がつくと理解されている。この説明が的確になされなければ、患者が不安になり、周囲に心配を広げてしまうこともむしろ当然だろう。
その上で、国際的な基準を満たすアナフィラキシーは日本でもまだ少数で、今後統計学的な分析も必要であることや、米国では米国疾病予防管理センター（CDC）が示している通り、20〜50万人に1人の頻度であることも伝えられるべきだ。日本人全員が1回ずつ接種した数より多い1億4500万回の接種を経ても、米国ではmRNAワクチンによると考えられる死亡例が報告されていないことも、正確に報道されれば、国民にとって大きな安心材料となるだろう。
市民の不安や疑問に応え、意思決定を支援することが医療介護職の役割と考え、新型コロナワクチンについての情報発信を地元のNPOで開始している。それとともに、米国などで行われている動機付け面接法の考え方を取り入れた、医療介護職向けのワクチン接種に関する意思決定支援法の研修をオンラインで公開する予定だ。あくまでも接種するかどうかは個人の選択であることを前提にしながら、少なくとも有害事象と副反応を混同して過度に恐れたり、正確でない情報や理解に基づいた不本意な選択に陥らないよう支援していきたい。
【参考文献】
▶NPO法人Reconnect新型コロナ情報チャンネル
[https://www.youtube.com/channel/UChUnTBIBxNioAowykscCh9A]
▶医療介護職向け新型コロナワクチン意思決定支援研修会 [http://hachifc.jp/210319-3/]
小倉和也（NPO在宅ケアを支える診療所・市民全国ネットワーク会長、医療法人はちのへファミリークリニック理事長）［新型コロナウイルス感染症］