お知らせ
個別勧奨が再開されたHPVワクチンの接種率向上に何ができるか
ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンは2013年4月に定期接種化されたものの，わずか2カ月後に厚生労働省から「積極的勧奨の差し控え」が発表され，以後，接種率は1％未満と極端な低値が長年続きました。長い議論の末，2021年11月にようやくこの差し控えの状態を終了させることが妥当とされ，2022年4月から個別の勧奨となりました。しかし，2022年度の接種率は厚生労働省の集計で40％台にとどまり，しかも同集計値は実態を反映しておらず，実質的には20％台という研究報告もあります。また，男性の定期接種は，議論の俎上には乗ったものの定期接種化は見送られました。
両性を含めた接種率向上に向けて，医師および医療界は何ができるのか，何をすべきなのか，ご教示下さい。
マイファミリークリニック蒲郡・中山久仁子先生にご解説をお願いします。
【質問者】
守屋章成 長崎大学大学院 熱帯医学・グローバルヘルス研究科
【回答】
【HPVワクチンの正しい情報の積極的な啓発と接種体制の整備が重要】
HPVワクチンは2013年6月の「積極的勧奨の差し控え」以降，接種率は1％未満で，2022年4月に個別の勧奨が再開されても推定で20％台と低迷しています。接種が進んだ諸外国では子宮頸癌が減少している一方で，日本では接種率の低い世代の子宮頸癌検診での細胞診異常率が高くなっています1）。また，男性への接種は女性への感染リスクを低下させ，中咽頭癌など男性のがんの予防効果もあります。日本以外のG7諸国，世界47カ国で男性に定期接種が導入されています。gender neutral vaccinationとして，そして女性の接種率が低い中での両性のがん予防を目的としてHPVワクチンの接種率向上が肝要です2）。
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