お知らせ
人間ドック検査項目の再検討や施設認定基準統一へ【健診団体連絡協議会が発足】
健診事業を実施する全日本病院協会と日本総合健診医学会、日本病院会、日本人間ドック学会の4団体は4日に会見を開き、人間ドックをはじめとする各種健診の質の確保や向上を目指し、「健診団体連絡協議会」を2月発足させたことを公表した。議長には人間ドック学会の篠原幸人理事長が就任。各団体から2人ずつ代表者を選出し、構成員とする。このほかオブザーバーとして保険者の健康保険組合連合会も協議会に参加する。
人間ドック健診を巡っては、約60年にわたり各団体が、健診を実施するに相応しいと考える施設をそれぞれ認定する形が続いてきた。そのため、①施設認定基準が団体ごとに異なる、②基本検査項目は同一だが判定区分基準が異なる、③健診結果のフォーマットが統一されていない―などの問題点が指摘されていた。
篠原氏は協議会の取り組むべき主な課題として、2018年度から改訂される特定健診の項目やがん検診の内容を踏まえた人間ドック健診検査項目の再検討を挙げた。また、受診率の向上に向けて、健診費用の個人負担分が医療費控除の対象として認められるよう働きかけていく方針を示した。構成員の安藤高朗氏（全日病）は、施設認定基準の統一は必要とした上で、「医療機関の規模は様々。あまりハードルを高くして実施施設が少なくなることのないよう配慮していきたい」と述べた。
篠原氏（中央）は医師による結果の説明やフォローアップなどの改善にも取り組む方針を示した
