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【識者の眼】「食に関するヘルスリテラシー向上のための取り組み」大野 智
先日、食と美容に関するイベントで、機能性食品とヘルスリテラシーをテーマとしたパネルディスカッションに登壇する機会があった。冒頭の基調講演として経済産業省の担当者よりヘルスケア関連の市場規模の推計が示され、「サプリメント・健康食品、OTC・指定医薬部外品等」分野は、3.3兆円（2020年）から8.3兆円（2050年）になることが説明された。市場規模が拡大することは喜ばしいことであるが、健全な形であることが求められる。そこで重要となってくるのが消費者の「ヘルスリテラシー」となる。
ヘルスリテラシーとは、健康や医療に関する情報を入手、理解、評価、活用する能力のことである。食品に関しては、保健機能食品制度において消費者が安心して食生活の状況に応じた食品の選択ができるよう、適切な情報提供をすることを目的に運用されている。15年から開始された機能性表示食品制度では消費者のヘルスリテラシー向上も制度運用の中に盛り込まれている。しかし、保健機能食品制度の中で最も歴史が古く最も認知率が高い特定保健用食品（トクホ）であっても、「どのようなものかわかる」と回答した人は約50％にとどまり、近年頭打ちとなっている。つまり、国の制度に基づくトップダウン方式では、国民の食（特に健康食品）に関するヘルスリテラシーのさらなる向上は今後なかなか難しい現状であることを意味している。
パネルディスカッションでは食品の機能性表示に関する地域の取り組み（認定・認証制度）が紹介された。人を対象とした介入試験の査読付論文による有効性の科学的根拠のほか、品質管理や安全性に関する資料をもとに運用されている。具体的な事例を下記に紹介する。
- 北海道食品機能性表示制度（ヘルシーDo）1）
- 新潟市健幸づくり応援食品認定制度2）
- 四国健康支援食品制度（ヘルシー・フォー）3）
- 沖縄県健康産業協議会認証制度（WELLNESS OKINAWA JAPAN）4）
地域の名産品、地元企業の看板商品、近所のスーパーの惣菜など日々の食卓にあがるような慣れ親しんだ身近な食品を通じて、どのような機能性があるのか、そもそも機能性を謳うためにはどのような裏づけが必要なのかを知るきっかけとしても制度は利活用されている。つまり、地域の食品の機能性に関する認定・認証制度は、消費者のヘルスリテラシー向上にボトムアップ的に寄与する可能性があるものと考える。
冒頭の経済産業省の示す拡大する健康食品・サプリメント市場が健全な形で発展していくためには、消費者のヘルスリテラシー向上は、並行して推進していく必要がある。今回紹介した地域の取り組みが、今後、さまざまな形で広がっていくことを期待する。
【文献】
1）北海道食品機能性表示制度. https://www.pref.hokkaido.lg.jp/kz/sss/ks/hyouziseido.html
2）新潟市健幸づくり応援食品認定制度.
https://www.city.niigata.lg.jp/shisei/seisaku/jigyoproject/kokkatokku/tokku/shokuhin-nintei/index.html
3）ヘルシー・フォー. https://www.tri-step.or.jp/shokuhin/shsf/
4）WELLNESS OKINAWA JAPAN. https://www.wellness-okinawa.jp/
大野 智（島根大学医学部附属病院臨床研究センター長）［統合医療・補完代替療法㊻］
