国立がん研究センターは11月29日、人工知能(AI)を活用し、新規がん診断システムや個別化医療の実現を目指す開発プロジェクトを、産業技術総合研究所、AIベンチャーのPreferred Networks社と共同で開始すると発表した。
プロジェクトでは、国がんが保有するがん臨床情報、疫学情報、ゲノム情報、文献情報などの膨大な量のデータをディープラーニング(用語解説)などのAI技術を利用し、統合的に解析。①micro RNAと血液検査データを用いた早期診断システム、②医用画像解析、③個別化医療を指向した治療最適化─などの課題に取り組み、5年以内の実用化を目指す。
国がんの間野博行研究所長は、同日開かれた会見で、「ゲノム医療の導入が進むがん領域で、医療AIの活用は極めて重要。医療AI開発で日本は諸外国に後れを取っているが、産官学の連携で世界に伍していきたい」と述べた。
プロジェクトでは、AIを用いた診断システムの応用を目指す場として、在宅医療も挙げている。間野氏は「一般臨床への普及はかなり先」としながら、「センサーを装着した在宅患者の心房細動や心筋梗塞をAIが感知し、適切な医療スタッフ宛に警報を発信する」との応用例を挙げた。