日本ホスピス・緩和ケア研究振興財団が5月に公表した調査によると、「余命が限られている場合、自宅で過ごしたい」と回答した人は73%を占めた。このうち「実現は難しい」は41.6%。「実現が可能」(31.2%)を上回ったが、2012年度の前回調査(63.1%)と比較すると大幅に減少しており、在宅医療の体制整備が進んできているとみられる。
「人生の最終段階に先々の見通しを知りたいか」に対し、「知りたい」との回答も73%。このうち、「余命も知りたい」が54%に上った。一方で、「余命までは知りたくない」「あまり詳しいことは知りたくない」との回答も3割程度あり、医療者は予後を伝える際、慎重な配慮が求められる。
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