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■NEWS 「今こそアビガン使用を解禁すべき」―臨床医の立場から菅谷氏も訴え
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）治療候補薬として注目されている「アビガン」（一般名：ファビピラビル）について、臨床現場での積極的な使用を求める声が相次いでいる。
アビガン開発に携わったウイルス学者の白木公康氏（富山大医学部名誉教授）は日本医事新報3月28日号への緊急寄稿（Web医事新報で3月25日に先行公開）で、中国での臨床試験などを踏まえ、COVID-19のハイリスク患者に対し「胸部CTで肺病変があれば、発症後6日にはアビガン治療を開始していただきたい」と呼びかけた。
これに続いて感染症を専門とする臨床医の菅谷憲夫氏（けいゆう病院感染制御センター長）も3月27日、Web医事新報で「COVID-19流行は緊急事態─今こそ、ファビピラビル（アビガン）の使用を解禁すべき」とのコメントを発表した。
「COVID-19に対する臨床効果は明らか」
菅谷氏は、COVID-19入院患者を対象にアビガン投与群とカレトラ（一般名：ロピナビル・リトナビル）投与群で臨床効果を比較したEngineering誌論文を根拠に、「COVID-19に対して、ファビピラビルの臨床効果、死亡防止効果、抗ウイルス効果は明らか」と指摘。
「COVID-19流行は日本の緊急事態であり、多くの日本国民が死亡する危機が迫っている」とし、日本は新型インフルエンザ発生に備えて約200万人分のアビガンを備蓄していることから「高齢者やハイリスク患者では、ファビピラビルによる治療を早急に解禁すべき」と訴えている。
菅谷氏はさらに、「医療従事者は重要なハイリスク群」として、医療従事者へのアビガン早期治療もCOVID-19対策として特に重要と強調している。
