株式会社日本医事新報社 株式会社日本医事新報社

CLOSE

プライマリ・ケア医ができる職場との連携─職場の読み手に届く情報提供を[プライマリ・ケアの理論と実践(68)]

No.5021 (2020年07月18日発行) P.12

北村 大 (堺市立総合医療センター総合内科/臨床教育センター)

竹村洋典 (東京医科歯科大学大学院総合診療医学分野)

登録日: 2020-07-16

最終更新日: 2020-07-16

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

  

SUMMARY
高齢化が進み,疾病を抱えた労働者が治療をしながら就労する時代となった。疾病性と事例性を意識して積極的に産業医・職場と連携をとり,患者が就労と治療の両立ができるよう支援することが望まれる。

KEYWORD
疾病性と事例性
疾病性とは症状や病名に関するものであり,事例性とは問題となる行動・態度に関する客観的事実である。職場側は問題となる行動に対しての意見を主治医側に求めている。主治医が記載する際には,医学的評価(疾病性)に事例性の観点を関係づけて記載したい。

北村 大1) 竹村洋典2) (1堺市立総合医療センター総合内科/臨床教育センター 2東京医科歯科大学大学院総合診療医学分野)

PROFILE
北海道家庭医療学センター,市立堺病院総合内科,三重大学医学部附属病院総合診療科を経て現職。日本プライマリ・ケア連合学会認定家庭医療専門医・指導医。日本内科学会認定総合内科専門医・指導医。

POLICY・座右の銘
一隅を照らす

1 職場との連携が重要視されるようになった背景

超高齢化社会になり生産年齢人口が減少している。政府は70歳まで就労できる環境整備を始めている。一方で,労働人口の約3人に1人が疾病を抱えながら仕事をしているとも言われており,疾病をはじめいろいろと困難を抱えつつも仕事と両立できる社会の在り方が重要視されるようになった。労働者が治療を続けながら仕事を続けるには,職場での配慮を行う際に主治医と,会社・産業医/産業保健師などの担当者との間で情報や意見の交換をすることが重要であると認識されはじめた。

このコンテンツは会員向けコンテンツです
→ログインした状態で続きを読む

関連記事・論文

もっと見る

関連書籍

もっと見る

関連物件情報

page top