この夏はデルタ株の流行により成人だけでなく子どもの間でも新型コロナ感染が急拡大しました。感染者数の大幅な減少を受け、緊急事態宣言は9月末ですべて解除されましたが、新規陽性者数に占める若年層の割合は依然として高く、学校の現場では教育と感染症対策の両立が大きな課題となっています。9月アンケートでは、子どもへの新型コロナワクチン接種の進め方についてお尋ねするとともに、保育・教育現場での効果的な感染防止対策について具体的な事例・ご意見を募集しました。
現在、公的接種の対象は12歳以上とされていますが、12~15歳の健康な子どもへのワクチン接種をどう進めるかについては「学校での集団接種を推進」が41%と最も多く、次いで「医療機関などでの個別接種を基本に推進」が33%。一方、慎重論も「子どもへの接種を積極的に推進するべきではない」10%、「子どもへの接種に反対」12%と合わせて2割超に上り、小児科医を含め現場の医師の間でも多様な意見があることがわかりました。
保育・教育現場での効果的な感染防止対策については、職員のワクチン接種推進、オンライン授業の拡大、3密対策の徹底を求める声が比較的多く、中には「最高のワクチンは教育。今こそ『スタンダードプレコーション』を発育段階に応じて行うべきチャンス」(島根・内科医)と標準予防策の早期教育実施を提案するご意見もありました。
以下、いただいた主なご意見を紹介します。(→次ページへ)