耳管機能不全は,閉塞性耳管障害(耳管狭窄症)と開放性耳管障害(耳管開放症)に分類される。しかし,両者の特徴を併せ持つ病態も存在する。かぜ症候群や急性上気道炎に伴う場合は数日で軽快,消失するが,多くの例では数カ月あるいは年余にわたり慢性に経過する。
耳管機能不全を疑った場合,閉塞性か開放性かが問題となる。両者の症状は類似しており,診断に苦慮することが少なくない。耳管機能検査は耳管機能不全の診断に有用であるが,耳管機能検査装置がない場合は耳管通気の所見が参考になる。なお,診断にあたっては日本耳科学会の診断基準を用いる。
耳管の器質的狭窄に対しては鼻咽腔粘膜の炎症が原因となることが多く,消炎を図るために薬物治療,鼻処置,ネブライザー療法を行う。中耳腔の陰圧を解除し,貯留液の排液を促すために耳管通気,鼓膜切開術,鼓膜チューブ挿入術を行うこともある。なお,海外ではバルーンによる耳管開大手術が行われているが,わが国では保険適用されていない。
誘因として疾病,過度のダイエットなどによる急激な体重減少が最も多い。運動による発汗,長時間の立ち仕事,ストレスが誘因となることもある。女性では妊娠,ピル内服が発症の契機となる。多くの患者にとって自声強聴が最もつらい症状であり,患者本人はその原因がわからずにパニックになることもある。まず発症機序を説明し,水分摂取,有症時に頭位を下げるなどの対処法を指導する。自然に軽快することも少なくないので,保存的治療が原則である。
診察時に症状があれば生理食塩水点鼻を行い,その効果を確認し自己点鼻を勧める。点鼻液が耳管咽頭口に到達するように点鼻時には独特の頭位をとらせる。効果は短時間だが根気よく行うように指導する。なお,嚥下時の異音(「バリバリ」など)を主訴とする場合は点鼻が有効である。薬物治療としては漢方薬内服を行うが,効果が認められなければ2~4週で処方を変える。
この場合は耳管開放症と診断されやすいが,耳管狭窄症,耳管機能不全以外の疾患も否定はできない。体位による症状変化が明確であれば耳管開放症を疑い,耳管開放症の治療を行ってみる。体位による症状変化がはっきりしない場合は耳管狭窄症を考慮するが,耳管機能検査で正常な耳管開大能を検出できなくても,それだけで耳管狭窄症とは診断できない。耳閉感は耳管機能不全を疑う症状であるが,他疾患が原因となることが少なくない非特異的症状である。内耳疾患,心因性などの可能性を常に考慮しなければならない。
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