【質問者】篠田裕介 埼玉医科大学医学部リハビリテーション科教授
【骨転移診療を普及するため,医療政策,ガイドライン,onco-orthopaedicsなどの取り組みが行われている】
国民の2人に1人が生涯でがんに罹患する時代に入り,2018年にがん患者の運動器疾患に関して日本整形外科学会ががんロコモの概念を提唱しました。この概念が確立したことで,がんに関する運動器の諸問題で苦しむ患者の社会生活維持とQOL改善に対する取り組みの機運が高まり,方略も明らかになりました。その定義は,「がん自体あるいはがんの治療によって骨・関節・筋肉・神経などの運動器の障害が起き,移動機能が低下した状態」であり,原因から3つに分類されます。今まで,個別に対応してきたかもしれないがん患者の運動器疾患が系統的にまとめられたことにより,がんロコモに関する臨床や研究に取り組みやすくなりました。一方で,がんロコモの概念が提唱され5年が経過しましたが,運動器の専門家である整形外科医に広く浸透したとは言えません。
近年,このような状況を改善するため,いくつかの取り組みが行われました。1つ目としては,がんロコモの多くを占める骨転移に関する医療政策として,2022年8月に施行されたがん診療連携拠点病院の新しい整備指針に,骨転移についてのカンファレンスの開催が要件として盛り込まれたことがあります。骨転移は多様な側面を持っているため,多診療科・多職種で取り組む診療領域です。したがって,このために開催されるカンファレンスであり,骨転移診療に整形外科医が参加する機会になりました。
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