お知らせ
⼊居率99.52％で安定的収⼊を確保 相続税の節税効果も期待できる多忙な⽅に適した資産形成［日本医事新報特別企画：ライフスタイル特集「彩りのあるシニアライフを送る 医師の終活」］
長く働き続けられる「医師」という職業だからこそ、早くからしっかりと自分の理想のシニア生活に合った働き方や閉院・終活を考える必要があります。
長寿化が進展し、生き方が多様化した現代は、自分自身の終活だけでなく、医院・クリニックの終活、ご家族の終活など、備える範囲は多岐に渡るでしょう。
今回は先生方の終活の支えになるサービス・企業をご紹介！「理想のシニア生活」を送るためのヒントになる情報をまとめました。ご自身だけでなく、ご家族の終活を考える先生方もぜひご活用ください。
（日本医事新報特別企画・ライフスタイル特集「彩りのあるシニアライフを送る 医師の終活2025」の全文はこちらから無料でダウンロードできます）
不動産投資は多忙な医師に適した資産運用
医師は一般に高所得の代表的な職業とされていますが、開業医はもちろん勤務医であっても個人事業主の性格が強く、退職金制度がないケースも少なくありません。また、現在の物価高の影響により医療機関経営が厳しさを増している上に、超高齢社会の日本においては2030年以降、医師余剰時代が到来するという試算もあり、早い段階からさまざまなライフイベントに備えた資産形成に取り組むことが大切になっています。
過酷で多忙な日々を送り、投資活動に十分な時間を割けない医師の方に適した資産運用でまず考えたいのが不動産投資です。不動産投資は、不動産会社に運用を任せることができ、臨床や研究に専念しながら本業に支障なく資産形成できるメリットがあります。
現金に比べ相続税評価を大幅に圧縮
不動産投資の中でも医師の方に適しているのがマンション投資です。医師の方は高所得であることに加え、代々医師という家系も多く、保有資産が大きいケースが多いため、遺族に負担をかけない相続対策が重要です。戸建てや土地に比べ区分所有であるマンションは相続人が複数いる場合、一般的に分割がしやすい資産といわれています。また相続税対策としてもマンションは現預金に比べ、相続税評価を下げることができるケースが多く、節税効果が期待できる資産とされています。
例えば、遺産として現預金が1億円あった場合、相続税評価はそのまま1億円となりますが、1億円で購入したマンションを相続する場合、実勢価格ではなく路線価方式・貸家建付地の評価により多くのケースで課税評価額が下がるとされています。さらには小規模宅地の特例などにより、現預金を相続する場合に比べ、一般に30～40％程度まで相続税を抑えることができると言われています。
※所有期間や事業期間、その他申告書の提出など一定の要件を満たす必要があり、条件によっては適用されない場合もあるので、詳細は税理士や税務署に確認する必要があります。
創業48年。選ばれ続けてきた理由
TFDコーポレーションは創業以来48年にわたり、自社ブランド「ルーブルマンションシリーズ」の企画、開発、販売、管理までを手掛ける投資用マンションデベロッパーの老舗として多くの医師の方の資産運用をサポートしています。
ルーブルマンションシリーズは賃貸需要が安定している東京23区、横浜、川崎エリアに420棟、2万871戸の供給実績があり（2025年2月末時点）、いつまでも色あせない洗練されたデザインが特徴で、万全の管理サポートにより高品質かつ普遍的な価値を維持しています。1987年のルーブルマンションシリーズ販売開始から築30年以上経過したマンションも多い中、入居率99.52％（2025年2月末時点）という実績が、お客様からの信頼を証明しています。
当社の強みである1977年の創業から長い年月で培われてきたノウハウをもとに開発した自社システム「アステム」を活用し、入居者の募集をはじめとする管理業務全般をサポート。ネックとなる煩わしいオーナー業務を代行しますので多忙な医師の方でも安心してお任せいただけます。
万⼀の場合でも・・・
マンションをローンで購⼊すると団体信⽤⽣命保険が付帯されています。
万⼀、亡くなってしまった場合などには、ローンの残債が無くなり、残されたご家族に無借⾦のマンションを残すことができます。そのまま⻑期的に家賃収⼊を得ることができますし、マンションを売却した場合には、まとまった資⾦を得ることもできるため、⽣命保険の代わりとしてもメリットがあるといわれています。
また医師は、職業柄信頼性が⾼く、優遇⾦利の対象になりやすいといわれていることもマンション投資に向いているといえます。
マンション投資で副収入と節税対策を両立
医師の方はお子さんが医学部に進学する場合、億単位の教育資金が必要になります。医師になった場合には、事業承継後にお子さんの経営基盤を強化する本業とは異なる長期的な副収入を得る手段を確保しておくことも大切になります。また一般に医療法人（出資持分あり）の場合、配当が禁止されていることから内部留保が増加傾向にあり、相続税対策も重要になります。こうしたことから長期的な副収入の確保と相続税対策を両立できる資産運用としてマンション投資は最善の選択肢といえます。
賃貸需要が大きい好立地にあり、高品質で資産価値の上昇が期待できる当社の「ルーブルマンションシリーズ」をぜひご検討ください。
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