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外来や在宅との組み合わせで
医療の課題をカバーするのがオンライン診療
適切な評価と報酬が普及のカギになる
〔略 歴〕1996年東大卒、2002年東大院博士課程修了。14年INSEAD executive MBA。東大病院、宮内庁侍医、マッキンゼーを経て、10年祐ホームクリニック設立、理事長就任。16年インテグリティ・ヘルスケア代表取締役会長就任
政府は「対面診療とオンラインでの遠隔診療を組み合わせた新しい医療」について、2018年度診療報酬改定で評価を拡大する方針だ。そこで、4月の未来投資会議で持続可能な次世代医療システムのあり方を提案し、自身も遠隔医療に取り組む医療法人社団鉄祐会理事長の武藤真祐氏に、その可能性と診療報酬の評価のあり方を聞いた。
─次期改定で遠隔診療の評価を拡大する方針が打ち出されましたが、どう受け止めていますか。
糖尿病などの生活習慣病が例示されましたが、有用な活用シーンは他にも多いと思います。対象疾患や患者像についてはこれから中医協などで検討されていくことになるでしょう。
─今後の医療システムで遠隔診療が果たすべき役割とは。
いま医療現場で起きている課題を解決する手段としてオンラインをどう使うか、という視点が重要だと思います。課題は「積極的な医療への参加」「正しい伝達」「治療の継続」の3つに整理できるのではないでしょうか。
重症化するまでなかなか通院しない患者さんがいる一方で、比較的惰性で長くかかっている人もたくさんいます。医療資源の有効活用という意味だけではなく、重症化予防の面からも、もっと患者さんが積極的に医療に参加する仕組みを作る必要があると思います。
オンラインでは患者さんが自身のデータのトレンドを把握できるので、体調への意識や理解が高まり、受診行動や生活習慣改善にも影響があると考えています。