1月1日に発生した能登半島地震。いまなお1万2000人を超える人々が避難所での生活を強いられています。2月アンケートでは被災地支援の有無について尋ねました。その結果、「支援を行った」が51.7%、「まだ支援を行っていない」が48.3%で、支援を行ったとの回答が半数を超えました。
支援の内容は「10万円を送りました」(東京・開業医、岩手・勤務医)や「とりあえず日本赤十字社を通じて10万円寄付をおこなった。さらに避難場所の感染管理DICTとして出向くことを調整中」(秋田・勤務医)との回答も。多くの方が職場や医療団体(日本赤十字社、日本透析医学会、保険医協会、出身大学の同窓会など)を通じて募金・支援金を送っていました。
「まだ支援を行っていない」との回答者も含め、「地震災害に備え、自院・自施設での対応は?」と尋ねたところ、 「2週間分程度の非常食・水を確保している」(東京・開業医)など非常食や飲料水、非常用トイレ、医薬品などの備蓄を挙げる回答が多くを占めました。
さらには「ボランティアで休日に南海トラフ地震を想定して様々な症例をトリアージした」(大阪・勤務医)と訓練の報告も。「実家の医院は老朽化が著しく、災害が来たら完全に機能を喪失する。限界集落に近い地域で、当院のような医療機関は少なくないのでは」(福岡・勤務医)と全国に過疎地が広がるなか、老朽化した医療施設への懸念の声も寄せられました。
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