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【エビデンスに基づくCKD診療ガイドライン2023】腎移植医療について[ガイドライン・インフォメーション]

升谷耕介 (福岡大学医学部腎臓・膠原病内科主任教授)

登録日: 2024-11-26

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  • わが国では死体腎(献腎)提供が不足しており,腎移植の約9割が生体腎移植として行われている。生体腎移植が広く社会に受け入れられるためには,生体腎ドナーの長期にわたる身体的・精神的な安全を担保する必要がある。

    『エビデンスに基づくCKD診療ガイドライン2023』では,腎提供後のドナー管理について解説した。生体腎ドナーを腎提供により新たに生じた慢性腎臓病(chronic kidney disease:CKD)患者と考え,年に1度はかかりつけ医を受診し,経過中に腎機能低下の進行,蛋白尿/アルブミン尿,血尿などの異常を認めた場合,将来の透析療法を回避するため,腎臓専門医へ紹介することを推奨する。

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