お知らせ
腎疾患患者の妊娠：診療ガイドライン2017【CKDステージ分類構築，意思決定に際しての基本的な考え方の変化，使用薬剤の変遷等を反映】
慢性腎臓病（CKD）の有病率は成人の10％以上と想定されている。さらに，自己免疫疾患や糸球体腎炎などは若年女性にも多くみられ，腎臓病を持ちながら妊娠，出産，挙児を希望する人は少なくない。日本腎臓学会腎疾患患者の妊娠：診療の手引き改訂委員会（委員長：成田一衛）から，日本産科婦人科学会，日本小児科学会等の協力を得て表記ガイドラインが発刊された。前版発刊以降，CKDステージ分類構築，意思決定に際しての基本的な考え方の変化，使用薬剤の変遷等があり，これらを反映したものとなっている。
「妊娠が腎臓に及ぼす生理的な影響」から始まり，「CKD患者が妊娠を希望した場合のリスク評価」「CKD患者の妊娠管理」「妊娠中に使用できる薬物」「産褥期の注意点」について，代表的なクリニカルクエスチョン（CQ）を立てて，エビデンスに基づき，推奨の強さ（グレード）が付されている。
たとえば，「軽度から中等度の腎機能障害患者の妊娠合併症リスクは高いか？」というCQに対して，GFR区分G1，G2であっても妊娠合併症リスクは高い（グレード1B）と述べられている。
糖尿病患者が増加しており，糖尿病患者が妊娠に遭遇する機会も増えている。糖尿病性腎症患者の妊娠合併症リスクについても触れられており，妊娠前の治療・管理の必要性（計画妊娠）が述べられている。妊娠中に使用できる降圧薬，免疫抑制薬についても，近年のエビデンスに基づき改訂が加えられている。本ガイドラインに基づき，適切な診療が普及することで，腎疾患患者の妊娠に関する不安が軽減され，安全な妊娠，出産が実現できることを願っている。
【解説】
長洲 一 川崎医科大学腎臓・高血圧内科講師
