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発達障害と軽度認知障害の合併に注意を【認知症治療研究会】
認知症治療に従事する医師・医療関係者らで組織する認知症治療研究会（代表世話人：堀 智勝東京脳神経センター病院長）が3月25日に第4回となる学術集会を都内で開催し、会場を埋め尽くした約400人の参加者が演者の講演に熱心に耳を傾けた。
研究会では認知症の薬物治療について2人の専門家が登壇した。
「認知症専門医の死角－とくに大人の発達障害について－」と題して講演した河野和彦氏（名古屋フォレストクリニック院長）は、認知症、特に軽度認知障害を診る際に、発達障害と高齢者てんかんを考慮に入れる必要があると問題提起。
「発達障害のある患者がアルツハイマー病になると、あたかもピック病のような症状を呈する」と鑑別診断の必要性を強調した。
また、病型に限らず、患者の海馬の萎縮度からその後の改訂長谷川式簡易知能評価スケール（HDS-R）スコアの低下速度がある程度予測できる―とのデータを示した。
「認知症治療薬の使いこなし～レビー小体病からせん妄まで～」と題して講演した平川亘氏（池袋病院副院長）は、レビー小体型認知症（DLB）や進行性核上性麻痺（PSP）の極少量投与治療について、そのメカニズムや効果について解説。
「歩けなくなってきたものの認知機能には問題がないという高齢者は主に整形外科を受診するが、画像上所見がない場合はDLBであることが非常に多い」と指摘し、整形外科の現場でもこうした疾患への認識を高めてもらうよう求めた。
