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抗菌薬の添付文書改訂、「必要性判断し投与を」
厚生労働省は27日、急性気管支炎や副鼻腔炎に効能を持つ抗菌薬の添付文書を改訂するよう、日本製薬団体連合会を通じて製薬各社に指示した。同省が昨年6月に公表した『抗微生物薬適正使用の手引き 第一版』を参照し、必要性を判断した上での投与を求める。
添付文書改訂の対象となるのは「咽頭・喉頭炎」「扁桃炎」「急性気管支炎」「感染性腸炎」「副鼻腔炎」のいずれかの効能・効果を有する抗菌薬。現在販売されている抗菌薬の大半が該当するとみられる。「効能又は効果に関連する使用上の注意」の項に、「抗菌薬投与の必要性を判断した上で、本剤の投与が適切と判断される場合に投与すること」という注意喚起を追記する。
