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■NEWS 自由診療のがん免疫療法で注意喚起―日本臨床腫瘍学会が一般市民に
日本臨床腫瘍学会（南博信理事長）は5月30日、がん免疫療法に関して一般市民に注意喚起する文書を公表した。自由診療の免疫細胞療法やがんワクチン療法などを受けようとする際には、その選択をする前にセカンドオピニオンを求めることを推奨した。
文書では、現在、治験で有効性が確認され、日本で保険適用になっているがん免疫療法は、免疫チェックポイント阻害薬6剤と BCG注入療法（尿路上皮癌）のみであることを紹介。一方で、最近、効果や安全性が証明されず保険でも承認されていない免疫細胞療法やがんワクチン療法が、一部の医療機関で高額な値段で投与されている事例が多数あることに懸念を表明。また、免疫チェックポイント阻害薬を個人輸入し、免疫細胞療法と併用して行うクリニックでは、副作用に対処できず患者が死亡した例があることも説明した。
その上で、①免疫チェックポイント阻害薬の保険が適用されている疾患は限られている、②免疫チェックポイント阻害薬の治療は、日本臨床腫瘍学会が認定するがん薬物療法専門医のような、がんの化学療法と副作用発現時の対応に十分な知識と経験を持つ医師がいて、入院などの設備の整った医療機関で受ける、③自由診療で行っている免疫細胞療法やがんワクチン療法などを受けようとする際には慎重に対応する―の3点を注意喚起。このうち免疫細胞療法やがんワクチン療法については、「その選択をする前に公的制度に基づく臨床試験、治験などの研究段階の医療に熟知した医師にセカンドオピニオンを求めることをお勧めします」とした。
