先天性および後天性,また視線のずれる方向により内斜視,外斜視,上下斜視にわけられる。放置すると両眼視機能に障害をきたしたり,永久的な視力障害を残したりする。また,先天的に視力障害があることが原因で斜視になることもある。
前眼部検査,眼底検査を行い,眼球に器質的異常がないかを確認する。異常を認めた場合には,原疾患の診断と治療を斜視の治療に優先する。内斜視では,調節麻痺薬を点眼して屈折検査を行い,遠視が+3.00D以上あれば調節性内斜視と診断する。生後6カ月以内に発症し,明らかな遠視がない場合には,乳児内斜視と診断する。
小児の斜視で最も頻度が高いのは間欠性外斜視で,斜視のときと斜視でないときがみられるのが特徴である。いつも外斜視の状態であれば恒常性外斜視という。首を回したり,一方に傾けたり,顎の上げ下げがあれば麻痺性斜視を疑う。最も頻度の高いのは先天性上斜筋麻痺で,首を傾けていると斜視がわからないが,首をまっすぐにさせると傾けていない側の眼が上斜視となる。
乳児内斜視に対しては,早期の斜視手術を行うとともに,視力発達を促すために弱視の予防や治療を行う。調節性内斜視には,適切な眼鏡を処方し,眼鏡の装用によっても斜視が残る場合には手術を行う。間欠性外斜視や麻痺性斜視,上斜筋麻痺は視力や両眼視機能が失われないように視力検査を行い,視力発達に問題があると判断すれば弱視治療を行う。最終的には手術で治療する。
本症の症例を示す。1歳半で発症した内斜視に対して,眼球運動制限がないこと,眼球に器質的疾患がないことを確認。アトロピン硫酸塩を5日間自宅で点眼して6日目に再診。屈折検査で右+4.50D,左+6.00Dの遠視を確認した。眼鏡を処方し,毎日装用するようにしたところ,眼鏡をかけている間は斜視がみられなくなった。眼鏡をはずすと内斜視がみられるが,手術適応はない(この場合,眼鏡の費用は小児弱視斜視の治療用眼鏡として,療養給付金の支払い対象になる)。
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