お知らせ
【識者の眼】「産婦人科領域における遠隔健康医療相談活用事例④─職場における相互理解への活用」重見大介
筆者が2018年より開始した産婦人科領域における遠隔健康医療相談サービス1）から、活用事例シリーズの第4回目として、今回は「職場における相互理解への活用」について紹介したいと思います。
近年では、「働く女性の健康」に社会的な注目が集まっています。女性特有の健康課題として、例えば経済産業省の資料（右記QRコード）では、女性が比較的多い職種における課題、月経関連の課題、女性特有の疾病における課題、妊娠・出産関連の課題、更年期障害における課題などが挙げられており、それぞれがプレゼンティイズム（健康問題による出勤時の生産性低下）やアブセンティイズム（健康問題による欠勤）、長期的な人材活用やエンゲージメントに影響していると考えられています2）。
こうした課題の解決に必要なステップや取り組みはそれぞれの企業や職場において異なりますが、共通して必要不可欠なことに「職場における相互理解」があるでしょう。女性同士であっても月経随伴症状の程度は様々ですし、更年期症状をまったく感じない方から強く感じる方まで個人差が大きいため、必ずしも相互理解が容易ではありません。また、男性職員からすれば、なかなか女性特有の健康課題に関する知識を十分には持ち合わせていないでしょうし、セクハラとの線引きがわからず話ができないと思っている人も少なくありません。このような状況では、たとえば生理休暇を取得することに大きなハードルがあって当然ですし、不妊治療や妊娠してからの仕事の調整などについて気軽に相談することは難しいでしょう。
オンライン相談では、女性特有の健康課題に関する一般的な情報提供が可能ですので、「上司が部下の体調不良について確認・配慮する際に必要な知識や考え方を知りたい」「人事部が職場全体の健康対策を考える際のインプットがほしい」「男性職員が月経随伴症状や不妊治療、更年期障害などを学びたい」などの相談に対応することもできます。もちろん社員の個人情報である健康情報は厳に守られるべきですが、このような形で職場での知識向上と相互理解が深まることを通じて、遠隔健康医療相談サービスが地域を問わず女性の健康支援に貢献できることを、日々実感しています。
【文献】
1）株式会社Kids Public:産婦人科オンライン. https://obstetrics.jp/
2）経済産業省ヘルスケア産業課:健康経営における女性の健康の取り組みについて. （2019年3月）
https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/downloadfiles/josei-kenkou.pdf
重見大介（株式会社Kids Public、産婦人科オンライン代表）［働く女性の健康］
