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乳がん検診のあり方で検討開始 - 視触診の効果巡り議論
厚生労働省の「がん検診のあり方に関する検討会」（座長＝大内憲明東北大医学部長）が18日開かれ、乳がん検診のあり方について検討を開始した。胃がん検診についても検討を進める。
乳がん検診に関しては、国立がん研究センターのがん予防・検診研究センターが今年3月、『有効性評価に基づく乳がん検診ガイドライン2013年版』を発表。（1）マンモグラフィ単独法（40～74歳）、（2）マンモグラフィと視触診の併用法（40～64歳）はどちらも「死亡率減少効果の相応な証拠がある」として、40～64歳に対し（1）（2）いずれかの方法を推奨している。
これに対し、検討会では視触診の効果を巡り、「視触診単独の死亡率減少効果が不明なら、マンモグラフィ単独で十分」「精度管理ができない状況で視触診を実施すべきではない」など複数の委員が疑義を唱えた。
一方、マンモグラフィ実施の体制が整うまで一部で視触診単独の検診を行っている自治体の委員からは、「視触診を廃止すると住民が検診を受ける機会を失う」と懸念する声も上がった。
検討会は次回以降も、乳がん検診のあり方について受診者の年齢の上限設定を含めて検討する。超音波検査に関しても、マンモグラフィに超音波検診を併用する検診と併用しない検診との比較試験「J-START」の検証結果を踏まえて検討を行う。
