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HPVワクチン副反応巡り合同シンポ開催 - 日医・医学会
日本医師会と日本医学会は11日、接種後の副反応報告が相次ぎ積極的な接種勧奨が中止されている子宮頸がん予防ワクチン（HPVワクチン）を巡り、合同シンポジウムを開催した。
シンポでは、ワクチンと副反応の因果関係や、治療法に関して異なる意見を持つ専門家が一堂に会し、研究や症例について報告した。統一見解は得られなかったが、座長を務めた日本医学会の高久史麿会長は終了後の会見で、「原因究明を進めつつ接種のあり方について科学的な検証を行い、結論を早急に得る必要がある」との考えを示した。また個人的見解とした上で「世界的にもワクチンの効果は認められており、接種を勧めるべきと思う」と述べた。
会見には横倉義武日医会長も出席、「子宮頸がんはワクチンと検診で、（生存率向上の）効果が期待できる。副反応に対応する体制を作ってやっていくべき」とした。
会見ではこのほか、日医で予防接種などを担当する小森貴常任理事が支援体制の重要性を強調。副反応が出ている患者の共通症状などを踏まえ、今年度中をメドに診療ガイドラインを作成する方針を示し、高久座長も「日医か厚労省か、どちらがやるのかわからないが、ガイドラインを整備する必要がある」とこれに同調した。
