お知らせ
曝露後予防（PEP）の基本的な考え方・適応および曝露前予防（PrEP） 【感染経路によりoPEP（職業的）とnPEP（非職業的）に分類。72時間以上経過例にnPEPは不適応。PrEPは薬価次第で定着も】
ときどき「知らない人とセックスしちゃったからHIVが心配です！ クスリを下さい！」といって受診される人がいます。最近の曝露後予防（post-exposure prophylaxis：PEP）の基本的な考え方や，適応について教えて下さい。また曝露前予防（pre-exposure prophylaxis：PrEP）はわが国でも可能でしょうか。国立国際医療研究センターエイズ治療・研究センター・西島 健先生にご回答をお願いします。
【質問者】
忽那賢志 国立国際医療研究センター 国際感染症センター／国際診療部
【回答】
（1）曝露後予防（PEP）
針刺しや性交渉などでHIVに曝露しても，すぐに抗HIV薬3剤を28日間内服すると感染が防げることがわかっており，PEPと呼ばれています。
PEPは大きく2つにわけられます。1つは医療従事者がHIV感染例から針刺し・粘膜曝露をした場合に行う職業的曝露後予防（occupational PEP：oPEP），もう1つは性交渉・静脈注射薬物使用・レイプなどでHIVに曝露した可能性があるときに行う非職業的曝露後予防（non-occupational PEP：nPEP）で，ご質問のケースはこちらに該当します。
PEPにおける注意点は2つあります。1つは費用です。保険が利かないため自費診療で，薬剤の適応外使用になることにも注意が必要です。oPEPであれば，職場である医療機関が労災として負担し，自己負担はないことが多いのですが，nPEPでは全額自費になるため，薬剤検査代などを含めた費用総額は優に20万円を超えます。もう1つは，PEPを受ける場合は，内服開始時にHIV，B型肝炎，C型肝炎などの感染の有無や，肝腎機能を調べるなど，システマティックな対応が必要になることです。米国のnPEPのガイドラインは，このほかにも梅毒，クラミジア，淋菌，女性であれば妊娠検査も推奨しています。このような対応が必要なため，nPEPに対応できる医療機関は限られています。
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