広報の定義は,世界に何百もあると言われています。このため「自院にとって広報とは何か」を考えることから始めなければならないということを冒頭で指摘しましたが,この時一歩引いてぜひ考えて頂きたいのですが,どこかのコンサル会社に在庫されている広報を,「明日必要だから届けておいてくれ」というのはありえないということです。こうした非現実的なご注文は,医療界では,何かとありえる話です。
自分たちの規約や定義は,どこかに「あるもの」ではなく,自施設にジャストサイズのプランを「つくるもの」なのです。自分たちが主体となってやり切らねばなりません。外部の能力を使うには,教育された担当者を置き,その2人のコラボレーションにより原案を作成し,その上で院長が責任を持って「決定」するのが普通のやりかたです。しかし,それでは他の職員は参加できないし,意見を提案する機会もありません。そんな配慮から,「当院の広報定義はなるべく複数の職員が参加してはどうだろう。勉強にもなることを考えればその負担もよいだろう」という流れに持っていく例をみることがあります。広報の定義にこだわらず,これからの施設運営には,専門職が加わり,自らの主体性を明らかにしていく以外にありません。理念などと同様,他の施設を下敷きに模写しただけで済ませる態度は,地域とのつながりをないがしろにするものです。時間や労力がかかっても真摯な取り組みが求められます。
残り946文字あります
会員登録頂くことで利用範囲が広がります。 » 会員登録する