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動き出した移行期医療の体制整備─医療者向けガイドもまもなく公表【まとめてみました】
小児期医療の進歩により、先天性の難病を持つ小児の死亡率が減少している。これに伴い、原疾患や合併症を抱えながら思春期・成人期を迎える患者が増加。成人期医療への円滑な移行が課題だ。厚生労働省は2018年度から移行期医療支援体制を推進するとしている。その内容を紹介したい。
日本小児科学会のワーキンググループ（WG）は「小児期発症疾患を有する患者の移行期医療に関する提言」（2014年）で、「本提言が、患者およびその家族の望まない成人診療科への転科を勧めるために使われてはならない」と強調した上で、移行期医療の類型を提示（図1）。①小児診療科の専門医から成人診療科の専門医へ段階的に引き継ぐ、②特定の臓器系統に関する先天性の疾患や障害は小児科医が継続的に診療し、他の健康問題を成人診療科に引き継ぐ、③成人期にも引き続き小児科で診療する―の3パターンに分け、個人の特性に合わせた移行が必要だとした。③の小児科が継続して診療するケースでも、患者への対応はその発達段階に応じて変え、必要な場合には成人診療科から応援を得ることが望まれるとしている。
