お知らせ
感染研が「医療機関での麻疹対応ガイドライン」を更新
輸入症例を発端とする麻疹の感染拡大を受け、国立感染症研究所は16日、『医療機関での麻疹対応ガイドライン第七版』をホームページで公開した。
ガイドラインでは、平常時の医療機関の職員・実習生が取るべき対応として、1歳以上で2回の麻疹含有ワクチン接種歴を母子健康手帳等の記録に基づき確実に把握するよう求めている。罹患歴のある者は抗体価を測定し、罹患歴を検査で確認。必要回数の接種歴が確認できない者や罹患歴を検査で確認できない者にはワクチン接種を推奨している。
抗体測定には、酵素抗体法（EIA法）またはゼラチン粒子凝集法（PA法）を用いることとし、判定結果が「陰性」あるいは「±」の場合はワクチン接種を「強く推奨する」と記載。陽性であっても低い抗体価の場合は接種を推奨している。補体結合反応（CF法）、赤血球凝集抑制法（HI法）は、EIA法、PA法より感度が低く、免疫の有無の検査には「使用しない」とした。
疑い例を含む患者発生時には、速やかに個室管理とし、患者が職員・実習生の場合は勤務を中止。発症1日前からの患者の行動を調査して接触者を把握し、感染・発症の可能性のある者には、緊急接種あるいは人免疫グロブリン製剤の投与等の予防策を迅速に講じる。緊急接種に当たっては、妊婦や免疫抑制状態にある者に接種しないよう、十分な配慮を求めている。
