お知らせ
大気汚染の健康影響
【世界人口の92％は大気汚染濃度がWHO指針値を超える地域に居住している】
現在，大気汚染物質の中でも特に健康影響が懸念されるのは粒径2.5μm以下の微小粒子状物質（PM2.5）であり，短期的および長期的な曝露によって呼吸器疾患，循環器疾患のほか，発がんや生殖毒性などの広範な影響をもたらす。わが国では，数年前より中国からの越境汚染が注目されているが，国内のPM2.5濃度の年平均値は低下傾向にある。一方，経済成長が著しい多くの新興国においては，PM2.5をはじめとする大気汚染の深刻な状況が続いている。
WHOは，健康を維持するためのPM2.5の指針値を年平均値10μg／m3以下，24時間平均値25μg／m3以下と設定している（わが国における環境基準はそれぞれ15μg／m3，35μg／m3以下）が，2016年に世界人口の92％は大気汚染濃度が指針値を超える地域に居住していると警告した。また，12年には全世界で大気汚染によって300万人が死亡したと推計し，健康に対する最大のリスクであるとしている。死因別には，慢性閉塞性肺疾患（CO PD），肺癌，虚血性心疾患，脳卒中が多く，5歳未満の小児では急性下気道疾患のリスクも高い。
WHOが公開している世界の主要都市における大気汚染データベースでは，PM2.5の年平均値の最高はザーボル（イラン）の217μg／m3，2番目はグワーリオル（インド）の176μg／m3であり，アジアの新興国における濃度がきわめて高い。社会や経済のグローバル化に伴って，海外への旅行や赴任の機会が増加している。海外では事件，事故への遭遇，感染症の罹患などのリスク対策に加えて，新興国においては大気汚染への対策も考慮すべきである。
【解説】
島 正之 兵庫医科大学公衆衛生学教授
