日本感染症学会(四柳宏理事長)、日本救急医学会(坂本哲也代表理事)、日本プライマリ・ケア連合学会(草場鉄周理事長)、日本臨床救急医学会(溝端康光代表理事)の4学会は8月2日、限りある医療資源を有効活用するため、新型コロナウイルスに感染したと思っても症状が軽い場合は医療機関を受診せず自宅療養を続けるよう国民に呼びかける声明を発表した。
声明は、オミクロン株への曝露後平均3日で急性期症状(発熱、喉の痛み、鼻水、咳、全身のだるさ)が出現するが、そのほとんどは2~4日で軽くなるとし、「順調に経過すれば、“かぜ”と大きな違いはない」と指摘。
その上で、新型コロナを疑う症状が出た場合の対応について、①症状が重い(水分が飲めない、ぐったりして動けない、呼吸が苦しい、呼吸が速い、乳幼児で顔色が悪い、乳幼児で機嫌が悪くあやしても治まらない)、②37.5℃以上の発熱が4日以上続いている、③65歳以上、④基礎疾患がある、⑤妊娠中─のいずれにも当てはまらない場合は医療機関を受診する必要はないとし、必要に応じて市販薬(アセトアミノフェンなどの解熱鎮痛薬)や市販の医療用抗原検査キットを使いながら自宅療養を続けることを求めている。
4学会は救急車の利用についても、「熱の高いことのみを心配して救急車を呼ぶと、他の緊急性の高い傷病者が助からなくなる危険がある」とし、「救急車利用リーフレット(高齢者版、成人版、子供版)」を目安とした適切な利用を呼びかけている。