消費者庁は8日、一般用医薬品による副作用が2013年3月までの5年間で1225件報告され、このうち死亡例が15件あったことを発表した。同庁は症状に気づいたらすぐに医師、薬剤師に相談するよう呼び掛けている。
発表されたデータは、製造販売業者からの報告を医薬品医療機器総合機構が集計したもの。報告例の中には副作用が原因とみられる死亡例15件のほか、後遺症が残った例も15件あった。主な副作用は、スティーブンス・ジョンソン症候群、中毒性表皮壊死融解症、肝障害、間質性肺疾患、腎障害、喘息発作重積など。
薬効分類別にみると、総合感冒薬の報告が400件と最も多く、次いで解熱鎮痛消炎剤(279件)、漢方製剤(134件)となっている。
塩崎恭久厚労相は10日の定例会見で、厚労省としても情報発信に取り組む考えを示した。