お知らせ
医療・介護関連肺炎と誤嚥性肺炎
超高齢社会や医療の多様化に伴い，「市中肺炎」と「院内肺炎」の中間に位置する「医療・介護関連肺炎」が注目されている（文献1）。（1）長期療養型病床群もしくは介護施設に入所している，（2）90日以内に病院を退院した，（3）介護を必要とする高齢者，身障者，（4）通院にて継続的に血管内治療（透析，抗菌薬，化学療法，免疫抑制剤等による治療）を受けている，症例に発症した肺炎と定義される。市中肺炎と同等の症例数があり，市中肺炎よりも予後が不良とされる。
筆者らの検討では，特に介護施設で発症した症例の予後が不良であった（文献2）。多くは誤嚥性肺炎であり，肺炎の分類や耐性菌に対する治療の失敗よりも，神経疾患または意識障害による臨床的な嚥下障害の所見があり，胸部CTで背側・下葉に分布する陰影が確認されたことを定義とした，誤嚥性肺炎が最も不良であった（文献3）。また，自立度が不良なほど耐性菌が多く分離され，予後は不良であるが，広域抗菌薬を使用しても予後は改善しない可能性がある。自立度や栄養状態の低下が予後不良因子として重要であるが，日本で頻用されている胃瘻は，世界的には誤嚥性肺炎を予防しえないとされる。医療のみでは解決できず，行政やモラルなどとも関係するが，2025年問題がせまる中，直視して対応を考える必要がある。
【文献】
1） 日本呼吸器学会 医療・介護関連肺炎（NHCAP）診療ガイドライン作成委員会， 編:医療・介護関連肺炎診療ガイドライン. 日本呼吸器学会， 2011.
2） Umeki K， et al:Respirology. 2011;16(5):856-61.
3） Komiya K， et al:Respirology. 2013;18(3):514-21.
