総務省消防庁は昨年12月に公表した「2016年版救急・救助の現況」の中で、一般市民が目撃した心原性心肺機能停止傷病者のうち、一般市民が心肺蘇生や除細動を実施した場合と実施しなかった場合の生存率と社会復帰率の違いを示した。
除細動を実施した傷病者の1カ月後の生存率は54.0%、社会復帰率は46.1%だった一方、心肺蘇生を実施しなかった傷病者の1カ月後の生存率は9.2%、社会復帰率は4.7%にとどまった。
一般市民が除細動を実施した傷病者は、心肺蘇生を実施しなかった傷病者と比べて、社会復帰率は約10倍、生存率は約6倍高いことになる。
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