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「寝たきり減少のため発病直後からリハビリを」【日本慢性期医療協会・武久会長】
日本慢性期医療協会の武久洋三会長は11日の会見で、寝たきり患者を減らすために発病直後からリハビリテーションを行う必要性を指摘し、急性期病院にリハビリテーション療法士を派遣する制度の創設を訴えた。
会見で武久氏は、日本の高齢者の寝たきり率や平均在院日数を問題視。日本の寝たきり率を100％とした場合、米国の寝たきり率は20％にとどまることや、日本の平均在院日数が29.1日に上る一方、米国は6.1日であることを紹介し、「日本と米国との寝たきり率の差は、そのまま平均在院日数の差となっている。寝たきりが半分になれば医療介護費用は半分になるかもしれない」と指摘した。
さらに、厚生労働省の調査によると、脳血管疾患の発症から回復期リハビリテーション病棟に入棟するまでの期間は平均29.9日であることを紹介し、「リハビリテーションは回復期にのみ必要な治療法ではない。急性期すなわち発病直後からリハビリテーションが行われれば、寝たきりはもっともっと減少するだろう」と強調した。
一方で、「急性期病院、特に公的高度急性期病院にはリハビリスタッフがとても少ない」との課題を説明。その上で「リハビリテーション療法士が十分にいる病院から急性期病院への『派遣リハビリテーション』を認めてはどうか。そうすれば発病とともに直ちにリハビリを開始できる」とし、診療報酬上は急性期病院にも「派遣リハビリテーション」を受けるという評価を加算することも提案した。
