東大の渋谷健司教授(国際保健政策学)の研究によると、日本における予防可能な危険因子を比較評価した結果、非感染性疾患と傷害による成人死亡の主要な決定因子(2007年)は、喫煙と高血圧だった。研究対象となった非感染性疾患と傷害による死亡83万4000人のうち、喫煙は12万9000人、高血圧は10万4000人に関連していた。
喫煙に関しては、仮に全成人が禁煙すれば、平均寿命は男性で1.8年、女性で0.6年延長すると推計。さらに、喫煙の健康への悪影響が高齢層で蓄積しつつあり、喫煙関連の死亡率が最近数十年で増加傾向にある可能性を指摘している。
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