お知らせ
若年（AYA）世代がん患者に対する妊孕性温存療法について
若年（adolescent and young adult：AYA）世代がん患者に対する妊孕性温存療法は，どのような場合に勧められますか。岐阜大学・古井辰郎先生にご回答をお願いします。
【質問者】
桑原 章 徳島大学大学院医歯薬学研究部産科婦人科学分野准教授
【回答】
【情報提供や，がん診療と生殖医療の連携が重要】
（1）生殖臓器に対する手術，性腺毒性を伴う薬物治療，骨盤放射線照射等によりがん治療後の妊孕性低下が生じる場合
妊孕性温存治療には，婦人科がんに対する温存手術，骨盤放射線照射に対する卵巣遮蔽・移動術，化学療法等による性腺機能低下に対する生殖補助医療（assisted reproductive technology：ART）を用いた配偶子や胚の凍結保存などがあります。
ARTの発展・普及や国内外の各種ガイドライン，第3期がん対策推進基本計画（以下，第3期基本計画）などにより，がん診療における生殖医療へのニーズが増加しています。しかし，すべての若年がん患者が，ARTによる妊孕性温存療法の対象となるわけではありません。
（2）がん治療を最優先とし，治療や再発リスクに悪影響が少ない場合
2017年に日本癌治療学会により発刊された「小児，思春期・若年がん患者の妊孕性温存に関する診療ガイドライン」（以下，日本癌治療学会GL）では，総論の冒頭に「1. がん治療医は，何よりもがん治療を最優先とする」と記載されています。これは，妊孕性温存療法の実施が，がん治療の予後に影響を与える可能性が考えられるためです。具体的には，原疾患に対する治療の遅れ，卵巣刺激や採卵などが原疾患に与える影響についてなど，原疾患の主治医と生殖医療専門医が十分に情報を共有し，患者にも正確に伝えてその適応を判断する必要があります。
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