お知らせ
医薬品広告、講演会の適正なあり方とは─J-CLEARセミナーから【まとめてみました】
降圧薬ディオバンの臨床研究不正で製薬企業が薬事法違反（虚偽広告）の罪に問われたことなどをきっかけに、医薬品の情報提供のあり方が問い直されている。NPO法人臨床研究適正評価教育機構（J-CLEAR、桑島巖理事長）は今月13日、「医薬品広告や講演会の適正なあり方」をテーマにセミナーを開催した。医薬品情報はどのように提供されるべきか。当日の議論の模様を紹介する。
スポンサーなし研究会は「本音が聞ける」
参加者から注目を集めたのが、京都市で開業する和田成雄氏の講演。和田氏は、自身が会長を務める京都糖尿病医会（会員270名）でスポンサーなしの研究会を行っている経験を披露した。
和田氏は、スポンサーなしの研究会を行う理由について、製薬企業主催の講演会では「同じ講師がA社の講演会でA社の薬を持ち上げ、B社の講演会でB社の薬を勧めたり、司会者まで主催企業の薬を持ち上げることが往々にしてある」と指摘。そうした講演会は宣伝色が強く、誤った処方に導きかねないとして、「正しい知識を得るためには製薬企業に頼ることなく、自分たちで研究会を作り上げていかなければならない」との経緯を説明した。
スポンサーに頼らず研究会を開催するメリット（表1）として、「テーマを自由に選べて、最適任の講師の本音を聞くことができる」などと紹介。“本音”については、「製薬企業主催の講演会では効いた症例しか紹介されないが、我々は、どういう症例に効き、どういう症例に効かないか、ということを期待している」と述べた。
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