お知らせ
緩和ケアチーム専従医から見た急性期病院から地域への連携の問題点と今後の展望【患者の意向に関する情報収集や地域との情報共有など，先回りした対策が鍵】
医療機能の分化・連携から地域包括ケアシステムの構築に向け，病院医師と地域開業医との連携がすべての礎となっていることには議論の余地もありません。地域全体で適切に患者を診ることの実現に向け，院内・院外と常に連携していかなければならない立場である緩和ケアチーム専従医として気づかれた問題点と工夫されている点などについて，神戸市立医療センター中央市民病院・李 美於先生のご教示をお願いします。
【質問者】
五島正裕 ホームケアクリニックこうべ院長
【回答】
当院は救急病院・急性期病院であるため，患者の容態が落ち着き次第，早期に退院して頂くように病院の総力を挙げて取り組んでいます。そんな中で緩和ケアチームとしては，患者の予後をいち早く推測し，できるだけ当院に入院することなく，地域の医療機関に移行するように工夫しています。
外来通院患者が比較的元気なうちに，advance care planning（ACP）を開始します。近い将来，状態が悪くなったとき，患者がどこで，誰と，どのように過ごしたいのか，それとなく情報を仕入れます。独居なのか，同居の家族には介護力はあるのか，どのような症状が起こりうるかなどにも配慮します。また，患者の自宅周辺に看取りも含めて緩和ケアに対応可能な訪問看護ステーションがあるかなども，早期から念頭に入れています。
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