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マタニティ・ヨガの医学的効果とその公衆衛生学的展望
厚生労働省の『「統合医療」のあり方に関する検討会』が行った報告によると，ヨガは，相補・代替療法のひとつとされている。また妊娠中のヨガは，国内では一般的にマタニティ・ヨガと呼ばれる。
マタニティ・ヨガの現状についての国内の報告は限られている。出生コホート研究である環境省「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）」における北海道の参加者を対象に，出産後に行ったアンケートによる追加調査の途中集計によると（文献1），回答者4635名（回答率70.1％）のうち，3281名（70.8％）が「妊娠15週前後までにマタニティ・ヨガについて，やってみたいという気持ちがあった」と回答し，958名（20.7％）が実際に実践していた。以上のように，マタニティ・ヨガに対する妊婦の認識は比較的高い可能性があり，さらに，興味を持ちながらも実践しなかった妊婦が多く認められている。
実際の効果については，ランダム化比較対照試験による海外からの報告によると，精神的症状（不安，抑うつ，ストレスなど），身体的症状（分娩時の疼痛，腰痛），周産期的予後（妊娠高血圧症候群，子宮内胎児発育遅延，分娩時間など）の改善効果が示唆されている（文献2）。
今後さらに，国内でのマタニティ・ヨガの効果が明らかになれば，妊娠中のひとつの選択肢として，妊婦のQOLや周産期的予後の改善などに寄与する，公衆衛生学上の将来的な可能性が期待される。
【文献】
1） 川西康之:旭川医大研フォーラム. 2014;15:68-9.
2） 川西康之:日公衛誌. 2015;62(5):221-31.
